宿泊業(ホテル・旅館)
フロント・客室・料飲サービスまで各部門での人材育成とマルチスキル研修を実施。訪日観光の需要増に合わせ緊急採用にも対応します。




紹介待機者数2万人・世界6拠点
内閣府所管の公益財団法人と連携し、確実で安心な人材採用を実現します。
これまで累計20,000名以上の外国人材をご紹介し、13カ国にわたるネットワークを築いてまいりました。
内閣府所管の公益財団法人との連携により、正規の手続きを通じた確実で安心な人材紹介を行っております。
一人ひとりの人材と企業様の想いを大切にし、長期的な成功をお手伝いいたします。

私たちの強み
公益財団法人連携、13カ国ネットワーク、日本最大級研修施設により、 他社では真似できない確実で安心な人材紹介サービスを提供いたします。
累計20,000名以上の実績と公益財団法人連携により、 他社では提供できない安心・確実な人材紹介サービスをご提供いたします。
数字はすべて公益財団法人との共同検証・公式統計に基づき、企業様への透明性を担保しています。
2008年〜2024年
20,000名以上
公益財団法人 国際人財開発機構との共同統計
現地政府・教育機関連携
13カ国
中国・ベトナム・フィリピン ほか
CEFR準拠評価
25,000名以上
J-cert事務局 2024年集計
財団トラッキング
94%
公益財団法人 国際人財開発機構 2023年報告
2023年度
82%
法人契約更新ベース
東南アジア人財支援
70年以上
国際人財開発機構 アーカイブ
公的認証
共同審査体制のもと、候補者の選定から在留資格申請まで法令遵守を徹底しています。

公益財団法人との共同ネットワークを活かし、業界ごとの資格要件・現場ニーズに合わせた人材を優先的にご紹介します。
フロント・客室・料飲サービスまで各部門での人材育成とマルチスキル研修を実施。訪日観光の需要増に合わせ緊急採用にも対応します。
介護福祉士候補者を中心に、入職前日本語トレーニングと生活サポートを組み合わせ、利用者様とのコミュニケーション力を強化します。
各地域の営農計画に合わせ、栽培・収穫オペレーションと機械操作、安全衛生教育をセットで提供。四季に応じた人員計画も支援します。
キッチン・ホール双方でのOJTと接客マナー研修を実施。衛生管理(HACCP)と多言語オーダー対応の両面で人材を強化します。
溶接・組立・検査など現場工程に加え、安全教育と品質管理の基礎を定着させるトレーニングカリキュラムを整備しています。
業界特化の専門知識と豊富な実績で、企業様の採用成功をトータルサポートいたします
入管実務経験者が各工程で伴走することで、法令遵守とスケジュール遵守を両立します。
※ 業種・在留資格・現地行政手続きによって所要期間は変動します。緊急採用案件については別途ご相談ください。
財団連携による品質管理と、在留・定着までの伴走型支援により、導入から3年後も高いパフォーマンスを維持しています。 現場のスピード感に合わせたプロジェクトマネジメントを徹底し、採用リードタイムを短縮します。
採用計画の可視化と在留戦略を同時に策定し、社内稟議に必要な資料も整備します。
財団テスト済みプールから動画選考とスキルレポートを組み合わせて候補者を提示します。
申請・追加資料・現地サポートまで一括管理しリードタイムを短縮します。
財団トラッキングデータに基づく平均値
詳細な御見積は業種・人数・時期によって個別にご提示いたします。初回相談では補助金の適用可能性も同時に診断します。
60万円〜
30万円〜
70〜250万円
人材確保等支援助成金(最大72万円)やトライアル雇用助成金(月額最大4万円)など、外国人材採用で利用可能な制度を貴社条件に合わせてご案内します。
補助金・助成金サポート
2030年には644万人の人材不足が予測される中、外国人材採用を支援する各種制度をご活用いただけます。 申請手続きから受給まで、専門スタッフが全面的にサポートいたします。
(外国人労働者就労環境整備助成コース)
外国人労働者の就労環境整備に要した費用の一部を助成
(一般トライアルコース)
試行雇用期間中の賃金の一部を助成(最長3ヶ月)
(正社員化コース)
非正規雇用労働者の正社員化や処遇改善の取組を助成
複雑な申請手続きや必要書類の準備、受給可能性の診断まで、 専門スタッフが全面的にサポートいたします。

公益財団法人 国際人財開発機構(JIHDO)
Cabinet Office Affiliated Organization
財団との共同プロジェクトは docs/foundation-quality.md にて公開している品質指標/監査レポートに基づき運営されています。国外の拠点やトレーニング体制の詳細は docs/global-network.md を参照ください。

現地政府・教育機関と整備したパートナーシップにより、産業別に最適化された人材を安定供給しています。


ホーチミン / 2021年設立

ヤンゴン / 2019年設立

ビエンチャン / 2020年パートナー締結

バンコク / 2022年拠点開設

ダッカ / 2018年設立

ジャカルタ / 2023年設立
各拠点では日本語教育、技能訓練、ビザ申請の前段階サポートを一気通貫で提供。オンライン面接や書類確認も現地スタッフが日本語・英語で対応します。
J-cert講師/技能講習インストラクター120名以上が常駐し、質の高い研修を提供
日本・現地双方のコーディネーターがアテンドし、スムーズな面接を実現
現地行政との覚書(MOU)に基づく正規ルートでの確実な人材供給
お客様からよくいただくご質問をまとめました。その他のご質問がございましたら、お気軽にお問い合わせください。